当社では、NTTレゾナント株式会社が運営する「goo」上で提供されるインターネット・アンケートサービス、「gooリサーチ」と共同で調査を行っています。ネットによるアンケート調査によって社会事象の意義、人々の意識等を解き明かしています。
以下に、これまでに実施した調査結果（=ニュースリリース）をご紹介します。
クラウドコンピューティングの利用は年々増加しており、今後もこの流れは続くものと思われます。クラウドを効果的に活用するためには、保有するシステムがクラウドの利用に適しているのか、効果とリスクを適切に捉えて判断することが重要であると考えます。そこで、今回は、システムの種別単位にクラウドに対する期待やリスク（懸念事項）を捉えることをテーマに調査を行いました。
3.11に発生した東日本大震災は、直後に発生した津波や原子力発電所の事故により、私たちの生活に甚大な被害を及ぼし、さらに、今夏の節電やピーク時の電力削減対応策は、ビジネスパーソンの働き方にも影響を与え、今後の企業のあり方や働く人の気持ちに、さまざまな波紋を投げかけています。そこで、「ポスト3.11の仕事観」をテーマに調査を行いました。
3.11に発生した東日本大震災では、多くの企業がこれまで定めてきた対策について、その有効性が問われたといえます。そこで、企業にどのような影響が及び、何が課題であったのか、BCPをはじめとした既存の対策は有効に機能したか、等について「東日本大震災を受けた企業の事業継続に係る意識調査」を実施しました。
3.11に発生した東日本大震災を受け、電力削減対応策、今後の震災への備え・BCP（事業継続計画）施策、テレワークなど柔軟なワークスタイルに関する議論が高まっています。そこで、「東日本大震災と柔軟なワークスタイル」をテーマに調査を実施しました。
昨今の厳しい市場環境の中で、どのような要因が「働きがい」に最も影響を与えるのか、この3年間ではどの程度変動があったのか等を明らかにし、働きがいを高めるための方向性を探るため、「働きがいに関する意識調査」を実施しました。
一般個人（20歳以上、学生・フリーターを除く）の最近の金融取引動向や、「金融リテラシー」に応じた行動プロセスや運用スタイルの特性を把握するため、「金融商品の購入等に関するアンケート」を実施しました。
重要性がますます高まる「組織・人材マネジメント」の方向性を探るべく、「転職」「能力開発」「ワークモチベーション」の視点から、IT人材の意識を2008年に引き続いて調査しました。
深刻な雇用危機を迎えている日本の企業で働く就業者（正社員）に対し、企業で働くことについてどのような意識を持っているかを尋ねた「ビジネスパーソンの就業意識調査」（第4回）を実施しました。
上場会社の会社員を対象に、企業が利用しているシステムの満足度と刷新の必要性を探るため、多くの会社員が使用している「勤怠管理」と「経費精算」のシステムに焦点をあて、利用満足度や不満の解消方法についての調査を行いました。
世帯年収1,500 万円以上の高所得層（通称：「フローリッチ」）を対象に、金融取引の特性や運用スタイルのパターン、金融危機による投資マインドの変化等を把握するため、「金融機関のご利用に関するアンケート調査」を実施しました。
深刻な雇用危機を迎えている日本の企業で働く就業者（正社員）に対し、企業で働くことについてどのような意識を持っているかを尋ねた「ビジネスパーソンの就業意識調査」（第3 回）を実施しました。
「高齢者におけるパソコン・ネットの利用動向に関する調査」を実施し、調査結果を基に年齢別（60歳未満・60歳以上）、性別（60歳以上男女）に回答者を適宜分類・比較し、傾向と差異、特異性について調査・分析を行いました。
人材が競争優位の源泉であるIT企業にとって、重要性がますます高まる「人材マネジメント」の方向性を探るべく、「転職志向」「ポテンシャル」「スキルシフト」の視点からIT人材の意識を調査しました。
実態に基づいた中心市街地活性化の糸口を探ることを目的として、中心市街地に対する意識や利用実態、消費活動の状況等について把握するため、「中心市街地の必要性に関するアンケート調査」を実施しました。 また、中心市街地に関する意識は居住地や年齢などによって異なると推測されるため、居住地と中心市街地の位置関係や都市規模、年齢層など回答者の属性別の分析も行いました。
、個人のライフイベントと 金融取引との相関関係、投資信託などの資産運用商品を購入する動機やきっかけを把握するため、「金融商 品の購入に関するアンケート調査」を実施しました。 また、リテール強化の流れの中、イベントに基づいたマーケティング活動への注目が金融機関で高まりつつ ある状況を踏まえ、調査結果を基に、個人のライフイベントが個々の金融取引に繋がる割合を商品・サービス 毎に分析しました。
本格的な少子高齢化社会、格差社会を迎える日本の企業で働く就業者に対し、会社組織内で以前と比べてどのような変化が起きているかを中心に尋ねた「ビジネスパーソンの就業意識調査」（第2回）を実施しました。
消費者ローン（カードローン・キャッシング等）の利用者・利用経験者を対象に、借入の状況、借入目的、借入の順序等、消費者ローン利用者の借入に対する考え方やニーズおよび2006年12月に公布された「貸金業の規制等に関する法律等の一部を改正する法律」の影響を把握するため、「お金の借入に関する調査」を実施しました。
就業層を対象に本格的な高齢化社会、格差社会を迎える日本の企業で働く個人が、今何を考え、組織に何を求めているか、また、どの程度の満足感があるのか、「ビジネスパーソンの就業意識調査」を実施しました。